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RoHS:対応方法(2)

中小製造販売メーカーを基準とした実例を紹介しています。
 
まず前提として、平成18年7月時点ではRoHSの規定に対応方法を、記したものはないと私は認識しています。
その為、各社対応方法には苦慮し、①自社独自の対応方法をとっている企業や②大企業の流れに沿う企業が出ています。

ここでは『②大企業の流れに沿う企業』の実例紹介です。

RoHSの規定に対する今後の展開予想として、JGPSSIに向かう話を以前致しました。これは実際に出ている話です。
そしてJGPSSIの基準を採用する大企業は多くあります。
もちろん、その下請けにあたる企業はその流れを進まなければなりません。
 
以上の事から、JGPSSIの基準をそのまま使う企業があります。

正確には、JGPSSIの基準にのっとって基準書を作成し運用する企業です。
ただ、基準は厳しい!!RoHSの規定に関する事以外にも、アンチモン、ビスマス、ベリリウムなどの成分の状況を知る必要が出てきます。

「いつかは、騒がれるんでしょ?」
「それなら今、先行して頑張るよ!」

そんな企業向けの対応策といえるでしょう。
ただ、JGPデータという特殊なファイルを使った書類を利用するのが
JGPSSIの運用の特徴にもなっていますので、そこの部分をどのように対応するのかが問題にもなります。

まぁ、JGPSSIの使いやすい部分のみを採用されて運用基準にされている企業が多いように感じています。良い所をツマミ食い。確かにそれが一番ですよね。

この記事のカテゴリーは「 対応方法(メーカー)」です。
RoHS指令に対応する作業は、電気電子業界の中でも企業の位置するところにより対応方法が違ってきます。その中のメーカーにとっての対応作業について解説していきます。
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